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液晶パネルメーカーの苦闘は続く



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DisplaySearch によると、テレビ向けパネル価格は、13 年7~9 月期において10%もの大幅下落を記録したのに続き、10 月初めには約2%下落しています。

 

液晶パネルは台湾メーカーの動向抜きには語れませんが、主要 4 社の9 月売上高は前年同月比13.1%減(2013 年8 月は10.5%減)、前月比1.4%減(7.8%増)と軟調です。大型パネルの出荷数量は前年同月比18.7%減(2013年8 月は12.9%減)、前月比3.5%減(7.0%増)で、中国の省エネ家電補助金終了の影響が強いとみられます。

 

 


シャープなどのパネルメーカーは、稼働率を引き下げない限り、価格は今後一段と下落するとみられますが、生産調整はなかなか進まないとみられます。

 


それでも生産調整を行わないシャープ

シャープは、第8世代ラインで 生産される32インチ在庫が生産超過な他、40、60,70,80インチなど第10世代生産ラインでの 生産サイズも、供給過剰が続いているとみられています。

 

しかし生産調整は、工場等の減損損失計上に直結するため、なかなか踏み切れないのが現状です。


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シャープ堺工場の稼働率は、昨年3月ごろには30%程度まで落ち込んでいた。会社は東日本大震災の影響による生産調整と説明し、8月頃には70~80%まで稼働率を戻したため捌ける目途のない大量の在庫が生じ、前期に981億円の在庫評価損を計上した。経営者が責任追及されるのを嫌い、減損処理を避けるために稼働率を戻したといううわさが事実なら、本末転倒も甚だしい。

 

 引用元 http://blogs.yahoo.co.jp/id75927/7605732.html

 

さらに中国での供給力増加もリスク

サムスン電子とBOE (京東方科技)の中国の第8.5世代の生産ラインが13 年10~12 月期から14 年4~6 月期にかけて稼働を開始する予定です。供給過剰が一層悪化するとみられます。

 

そもそも、大規模生産設備を用いる液晶パネル生産は半導体などと同様に、固定費が高いかわりに、(理論上の)限界利益率も高い産業です(製品原価に占める原材料費の割合が低い)。


こうしたビジネスは、稼働率を落とさす競合の脱落を待つというチキンレースに陥りがちです。


直近では太陽光パネルの復調で回復しているシャープも、液晶パネルに足を引っ張られる展開は続くでしょう。

 


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